2025年12月10日、読売新聞社と東京大学大学院情報学環の渡邉英徳研究室による、データ報道に関するワークショップが開催されました。

読売新聞社と渡邉英徳研究室は学術指導契約を締結しており、GIS（地理情報システム）、フォトグラメトリや3Dガウシアンスプラッティング、衛星画像分析といった先端技術の報道現場への導入が進められています。

これまでの取り組みと成果

両者の連携による学術指導の成果は、すでに実際の報道において活用されています。代表的な事例として、能登半島地震発生直後に公開された3Dマップが挙げられます。読売新聞の取材力と3Dマップを組み合わせることで、被災地の状況をすばやく可視化し、多角的な情報発信が高く評価されました。

ワークショップの内容

今回のワークショップでは、欧州宇宙機関（ESA）が運用する衛星「Sentinel-2」の画像データを用いたトレーニングが行われました。

• 被害状況の把握: 衛星データを用いた被災地の経時的な変化の抽出。
• 植生解析: 波長データの分析による環境変化の測定。

参加者は、これらのデータから被災地の被害規模や地形・植生の変化を客観的に捉える手法を学びました。

今後の展望

読売新聞社は今後も渡邉研究室の指導のもと、先端技術の習得と活用を継続する方針です。デジタル技術とジャーナリズムを融合させることで、客観的データに基づいた新しい報道コンテンツの創出が期待されています。